資格と職業の社会的地位
概要 †
- 年収レンジとそれに該当する職業を示す。
- 給与所得者、42歳時点での年収に基づいた序列である。
- 自営業者の年収は除く。ただし、スポーツ選手のような個人事業主しか形態の無い場合はその形態の年収を採用している。
- 一般に出回っている「医師の平均年収は1100万円」とか「三菱商事は1500万円」「弁護士や歯科医師はワーキングプア」といったコピペされただけの誤った数字は排除している。
- 各年収レンジの在籍者数は2020年の統計資料を参考にしている。
年収レンジと該当職業 †
各レンジの在籍人数 †
- 給与所得者、申告納税者に分けて記載している。当然であるが、給与所得者の中には申告納税者もいるため、両者の重複はあり得る。
- 年収2000万円以上の給与所得者は全て申告納税者である。
| レンジ(万円) | 給与所得者(万人) | 申告納税者(万人) |
| 300～399 | 913 | 53.9 |
| 400～499 | 764.3 | 37.5 |
| 500～599 | 536.6 | 26.6 |
| 600～699 | 339.5 | 20.9 |
| 700～799 | 231.3 | 15.9 |
| 800～899 | 145.3 | 10.9 |
| 900～999 | 95.2 | 10.9 |
| 1000～1199 | 70.12 | 14.81 |
| 1200～1499 | 105.2 | 10.2 |
| 1500～1799 | 23.04 | 9.6 |
| 1800～2199 | 18.1 | 9.2 |
| 2200～2599 | 3.7 | 5.6 |
| 2600～2999 | 3.7 | 5.6 |
| 3000～3999 | 2.4 | 4 |
| 4000～4999 | 2.4 | 4 |
| 5000～ | 2.5 | 5.4 |
- 年収2000万円以上の給与所得者は確定申告をしなければいけないので、年収2000万円以上のレンジでは、在籍者数が必ず申告納税者＞給与所得者となる。
参考文献 †
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