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年収1000万円到達年齢

概要 †

• 給与所得者、総合職を対象としている。
• 平均年収では平均年齢付近（おおよそ40歳前後）の年収目安はわかるが、他の年齢における年収はわかりづらい。
• また、平均年収はあてにならないでも記載したが、普通に仕事をしている人にとっては、一般職や現業職により下方修正される平均年収は参考にならない。
• 具体的に何歳で1000万円という切りのいい数字に到達するか列記してみた。

年収別到達年齢 †

解説 †

資格 †

• 給与所得者で安定的に1000万円を超える資格は、医師、歯科医師、法曹3職、公認会計士しかない。不動産鑑定士でも「安定的に」という条件が付くと1000万円は無理。
• 2000万円を安定的に超える資格は医師、法曹3職しかない。公認会計士も厳しそう。大手監査法人の水準を見ても上位でも1000万円台止まり。もちろん、パートナーになれば2000～3000万円台を狙えるが、一部の優秀層の例を持ち出すわけにはいかない。歯科医師自由診療常勤1200万円＋アルバイト800万円で2000万円超えはできるが、週6日勤務であり、自由診療でもあり、「安定的に」という条件付けからは外れる。
• 3000万円を超える資格は、医師、弁護士しかない。検察官や裁判官も無理。ただし、医師は週6日勤務が必須である。週5日勤務でも3000万円超えの医師はいるが、「安定的に」という条件から外れる。
• 弁護士は大手事務所であれば1年目から1000万円に到達する。ここでは、学部4年+法科大学院2年を経て弁護士になったと仮定して26歳を1年目とした。
• 医師も初期研修が終わればすぐに1000万円を超える。これは大学病院勤務であっても超える。ただし、大学病院勤務では週6日勤務が条件である。上記では、浪人なしと仮定した場合の初期研修後の年齢を到達年齢とした。
• 歯科医師も研修が終わればすぐに超えることはできるが、大学病院勤務では（大学350万円+バイト200～500万円）難しい。研修後にすぐに外に出てしまえば医師よりも1年研修が短い分1歳若くして1000万円を超えるが、ここでは大学で3年程度研鑽を積んで外に出る例を適用している。この方が現実的である。歯科医師も週6日勤務が条件である。

企業 †

• 20代で1000万円に到達する企業は、外資系投資銀行とMBB、キーエンス、総合商社、google、財閥不動産、3大出版社、アマゾンである。
• 外資系投資銀行は初年度から1000万円に到達し、数年で3000万円を超えてしまう。そのため、上記枠組みの表では給与レンジが狭すぎてそのハイレベルさを表現しきれていない。
• キーエンスは2年目で到達する。
• 総合商社の中でも三菱商事と伊藤忠はやや高い。入社5年目～6年目で到達する。
• 三大出版社の中では小学館が最も到達が早い。
• メガバンクは三菱UFJの到達がやや早い。
• 政府系金融機関はメガバンクよりも就活上は格上であるが、給与は劣る。
• メガ損保は30歳付近で1000万円に到達するが、東京海上29歳、三井住友30歳、損保ジャパン31歳というように、到達が1年程度前後する。
• キー局はかつては20代での到達であったが、業界全体の斜陽により給与水準は下がっている。
• 33歳で三大海運が1000万円に到達するとしたが、川崎汽船は1-2年遅くなる。
• 新聞社も同様で、1980～1990年代の栄光はもはや失われている。今や朝日と日経だけが30代で何とか1000万円に到達するレベルである。
• 電通と博報堂も2000年代に必要以上に持てはやされたが、テレビ局あっての人気であり、単なる営業職とバレて人気が衰退した。給与水準も30代中盤で何とか1000万円に到達するレベルである。
• トヨタ自動車は有価証券報告書の激安年収に騙されてはいけない。30代前半できっちりと1000万円に乗る。部長（50歳ぐらい）になると2000万円を超える。
• 35歳で一部の製薬会社営業が1000万円に乗る。近年は優秀層が入社しているが、かつてはFラン出身者が多かったことを考えると大健闘であり、Fラン組は非常に割のいい就活をした結果となった。

コメント †