推移

  • 国税庁調査による「1年を通じて勤務した給与所得者」の平均値である。

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グラフ:平均年収の推移

平均年収(万円)伸び率
195012.02
195114.8623.6%
195217.8720.3%
195319.7310.4%
195420.493.9%
195520.751.3%
195623.1211.4%
195724.917.7%
195825.140.9%
195927.358.8%
196030.019.7%
196134.0713.5%
196238.0111.6%
196342.1410.9%
196446.6610.7%
196550.698.6%
196654.858.2%
196762.0213.1%
196870.6313.9%
196980.9614.6%
197093.9916.1%
1971105.7112.5%
1972121.314.7%
1973146.320.6%
1974182.124.5%
197520311.5%
1976228.912.8%
1977245.77.3%
1978260.25.9%
19792797.2%
1980294.85.7%
1981309.14.9%
1982319.73.4%
1983329.23.0%
1984340.13.3%
1985351.73.4%
1986362.63.1%
1987371.82.5%
1988384.73.5%
1989402.44.6%
1990425.25.7%
1991446.65.0%
19924551.9%
1993457.20.5%
1994455.5-0.4%
1995457.20.4%
1996460.80.8%
1997467.31.4%
1998464.8-0.5%
1999461.3-0.8%
2000461-0.1%
2001454-1.5%
2002447.8-1.4%
2003443.9-0.9%
2004438.8-1.1%
2005436.8-0.5%
2006434.9-0.4%
2007437.20.5%
2008429.6-1.7%
2009405.9-5.5%
20104121.5%
2011409-0.7%
2012408-0.2%
2013413.61.4%
20144150.3%
2015420.41.3%
2016421.60.3%
2017432.22.5%
2018440.72.0%
2019436.4-1.0%
2020433.1-0.8%
20214432.4%
2022
  • いわゆる高度成長期(1955年~1972年)における給与上昇率は平均して10%以上であり、時に20%を超えている。
  • 1990年代に入ってからは1~-1%であることが多く、バブル崩壊の影響を受けている。
  • 2000年代は悲惨であり、毎年マイナスの上昇率であった。2000年代後半で上昇しかけるが、2009年のリーマンショックで大幅減となった。
  • 2010年代に入り、わずかに持ち直しつつある。

物価

  • 消費者物価指数は上昇しており、実質賃金は低下している。

参考文献

コメント

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  • あ -- 2024-01-30 (火) 12:37:04
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