専門職と企業群

概要

分野マスコミ
会社朝日新聞社
読売新聞社
毎日新聞社
日本経済新聞社
産経新聞社
年収ランク【9】1000~1199万円

解説

  • 全国展開している新聞社を指し、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞の三大紙に加えて、日本経済新聞と産経新聞を指す。
  • 五大紙で全国の新聞発行部数の半数以上を占めている。
  • 高度成長期にはマスメディアのトップオブザトップスであったが、テレビ局に抜かれ、インターネットに押しやられで最近はいいところがなくなっている。
    • 1980年代以前は「最も優秀な学生が行く業界」と畏怖されていた。
  • 2000年代前半までは就職活動生の勝ち組と言える地位であったが、インターネットの発達によりその優位性は消え去り、単なる普通の中小企業に成り下がった。
  • 2017年の時点で、就職人気ランキング(https://agora-web.jp/archives/2025795.html)で100位以内に新聞社なしという悲惨な結果だった。
  • 新聞を読む機会がないので当然志望する者も少ないだろう。
  • 2000年頃は、ブロック紙(北海道新聞、中日新聞、西日本新聞)でも十分な勝ち組であった。

給料

  • 給与削減が進んでいる。

朝日新聞

  • 元々、全国紙の中でも高級な部類であったが、2008年に賞与35%カットを実施して、平凡なトップ企業になった。
  • さらに、2017年から徐々に給与削減し、20%程度引き下げるようだ。
  • 30代前半で1000万円に到達する人もいる。
  • 28歳800万円
  • 30代前半で1000万円、45歳で1500万円
  • ↑と異なり、30代半ばから後半で1000万円
  • 20代後半で700万円
  • 40代前半で1200~1300万円
  • 30歳で900万円、33歳で1000万円、40歳で1300万円、45歳で1400万円

毎日新聞

  • 全国紙の中では待遇は悪い。
  • 朝日、読売の7割程度、産経よりは高い
  • 27歳5年目で550万円
  • 30歳記者で600万円程度
  • 35歳記者で680万円
  • 50歳頃の部長職で1100万円程度

読売新聞

  • 40歳を過ぎると昇給ペースが落ち、45歳で年齢給が頭打ち、55歳で3割ダウン
  • 25歳650万円
  • 30歳800万円
  • 35歳950万円
  • 40代で1000万円超え

日本経済新聞

  • 27歳で700万円
  • 30歳800万円
  • 33歳1000万円
  • 営業職で結婚して子供が二人いる場合、35歳で1000万円を超える
  • 36歳1100万円+借り上げ社宅(自己負担ほぼゼロ)

産経新聞

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