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キー局

専門職と企業群

概要 †

解説 †

• フジテレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、日本テレビの局員である。
• 元々、1980年以前は新聞社がその世代の「最も優秀な人材」が入社する会社群であった。しかし、テレビが普及し、数多くのお化け番組ができ、テレビが与える影響が大きくなることでその傾向が変わってきた。バブル期になると、優秀層はテレビ局を志願し、テレビ局員というステータスは最高ランクに位置した。キャビンアテンダントと同様に、テレビ局員自体の能力は大したことないが、時代背景もあってか「見た目、雰囲気」で高ステータス化されており、能力以上の評価をされる業界であったことは間違いない。特に、ステータスが栄華を極めた1990年代に関しては社会に終身雇用が色濃く残っており、新卒入社の会社＝定年まで勤める会社となっていた。そのため、自身の市場評価がどうであろうなどと気にする機会もなかった。なので、無能なテレビ局員であっても高評価を得ることができていた。
• しかし、時代は変わっていく。「どの会社に属しているか」よりも「個人でどんな能力を持っているか」が重視されるようになるとテレビ局員の無能さが浮き彫りになってくる。彼らは非常に低いビジネススキルしか持ち合わせていないのだ。それもそのはず、たった4社で「今期の視聴率1位は！？」などとおままごとの争いをやっているだけであり、能力が磨かれるわけはない。
• さらに追い打ちをかけるようにyoutubeなどで個人が気軽に全世界へ配信ができるようになった。テレビ局は日本限定の配信であるため、youtubeの方がより手軽で広域にメッセージを伝えることができる。
• 栄華を極めていたのは今は昔であり、今や投資銀行やコンサル、大手金融、キーエンスや総合商社には入れなかった人たちが行く業界になっている。
• テレビ局員には高度な能力は求められないため、2010年以前は有名人がコネでテレビ局に入社させようと必死になっていた。みのもんたの息子もそうだし、高橋真麻もそうだ。ただ、高橋真麻はことあるごとに「私はコネではない」と話している。そもそも「私の娘を入社させてください」なんていうあからさまなやり取りなんてするわけがないだろう。それがないだけで「私はコネなし」ということも恥ずかしすぎる発言である。入社は暗黙の了解なのである。
• いまだに就職偏差値?にて最上位クラスにランクインしているが、完全な過大評価である。どの大学からでも2020年代の今は負け組である。

給料 †

• キー局の給料の高さは単に残業代が上乗せされていただけである。それも「生活残業」であり、無意味に会社に残ることで「俺たちって徹夜してすげー」という学生気分、非効率性を追求しまくった結果である。高能力に裏打ちされた高給ではないため、近年はどんどん給料が削られて行っている。それもそのはずで、仕事に能力が求められないため、素材は誰でもいいのである。なので、給料を上げて人材の流出を防ぐ必要はなく、なおかつ外に出ていける能力を持った人材もいない。これでは給料が上がるはずはない。
• 全体的な傾向として、2000年代は30歳1000万円以上行く業界であった。しかし、テレビ局の凋落、スキルのないことがばれたことなどにより給料は減らされている。30歳800万円程度か。なぜ減らされるかというと、「誰でもできる仕事、取って代わられる人材」だからである。能力がないためいくらでも代わりはいますよとなれば、給料を安くして辞められても問題はない。
• 一般的なイメージは、キー局＞準キー局となっているが、給料的には、準キー局（朝日放送、関西テレビ、毎日放送、読売テレビ）もほとんど変わらない。朝日放送はキー局よりも高いくらいだ。

日本テレビ †

• 日本テレビは、2007年以前の入社組は30歳で1000万円+残業100～200万円程度であった。現在はその8割程度である。以前、50歳ぐらいの管理職は2000万円を超えていた。

フジテレビ †

• フジテレビは35歳1250万円。25歳600万円。ただ、以前は30歳1300万円、42歳2000万円程度であった。1990年代入社の人は、30歳1000万円、45歳1500～2000万円だが、現在はその7割程度と。

TBS †

• 28歳700万円
• 30歳で残業100時間しまくってようやく1000万円。とすると、残業がなければ800万円程度。
• 37歳1500万円
• 2000年代初めまでに入社した社員は上記の1.5倍。

斜陽産業 †

• インターネットの発達によりもはやだれもが情報を発信できる社会となった。これまでは、テレビ、新聞、出版だけの特権であったが、参入障壁は撤廃されるどころか、国内だけでなく全世界のクリエイターを相手にしなければいけなくなった。
• 新聞や出版はネット聡明期からその存在が危惧されていたが、youtubeの出現以前はテレビは別格の存在であった。しかし、youtubeの浸透により、テレビの存在意義が問われることになっている。
• 2021年、フジテレビが早期退職者（50歳以上、勤続10年以上）を募集したことが明らかになったが、フジテレビに入社した人は「運のいい人」か「コネのある人」だけなので、早期退職して他でやっていける人はほとんどいないだろう。
• そもそも、たった5社で「視聴率3位！」とか争っている滑稽な業界であり、一般のサラリーマンの方々は何百社、何千社を相手にしのぎを削っているのだ。もはや能力は比べるまでもないだろう。
• 2000年代は「キー局合格→マスコミ塾で意気揚々と語る」という方程式が出来上がっていたが、結局中身はないためにこういったことも今後は見られなくなるであろう。

コメント †

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